クレジットカード業界最大手の株式会社ジェーシービー(以下:JCB)は、約2,500名の一般消費者を対象とした「クレジットカードに関する総合調査 2006年度版」の調査結果をまとめました。
　JCBでは2000年以降、毎年、一般消費者を対象とした「クレジットカードに関する総合調査」を実施してまいりました。本調査の結果を、JCB社内での活用にとどまらず、広く社会的な分析に資することを目的として2004年より公表しており、今回はその3回目となります。これまでのマクロ経済動向に基づく統計調査に比べ、消費者個人の意識レベルにまで踏み込んだ調査結果となっております。

　JCBではかねてより、「徹底した顧客志向」の基本方針に基づき、カード会員様はもちろんのこと、一般消費者のニーズを多面的に分析・把握して商品・サービスの開発に活かしてまいりました。カード利用により蓄積される膨大な利用動向データの分析だけにとどまらず、毎年20回以上実施している各種「市場調査」を通じて、消費者の皆様の「消費行動」や「消費意識」を把握し、常に顧客志向の徹底において最重要である真のお客様の姿を理解することに努めております。

　今回公表させていただく調査結果は、2006年7月に全国5大都市圏(北海道圏・首都圏・ 東海圏・近畿圏・九州圏)において、2,482名の一般消費者に対して実施した「クレジットカードに関する総合調査」を2004年からの同調査結果と比較し、「消費意識およびクレジットカードの利用実態と意識」という観点で、次のような整理を試みているものです。

 ■一般消費者のクレジットカード保有・利用実態はここ数年でどう変化しているのか?
　 また、それに伴い、クレジットカードに対する意識はどう変化しているのか?
 ■消費の傾向とクレジットカードに対する意識には、どのような関連性があるのか?

　毎年上昇を続けてきた「クレジットカードを保有している人の割合」は、昨年から横ばいに転じたものの、「一人あたりの保有枚数･利用状況」は、いまだ増加基調にあります。しかし、その中で「実際に持ち歩くクレジットカードの枚数」は、昨年・一昨年と大きな変化はなく、また一番多く使うカード(=メインカード)への集約が進んでいることから、消費者がクレジットカードの選別を行っていることが、本調査結果からも見てとれます。また、各項目において、経年での比較だけでなく、年代・性別・地域別での傾向も掲載しております。

　JCBでは、今後もますます多様化が想定される個人消費市場にきめ細かく対応できる体制を整えていきたいと考えており、同時に、本調査を今後も時々の実状を捕捉できる内容にバージョンアップして、公表してまいります。本資料を、日本の消費者意識を把握する上で、一つの素材としてご活用いただければ幸いに存じます。